映画「南京の真実」記者会見、西尾幹二

「南京攻略戦の正確な検証と真実を全世界に伝える映画」として製作され、日中戦争下の南京事件を「歴史的事実に基づかない政治的創作」という立場で描く。制作発表では、映画『南京』（２００７年、アメリカ）を「中国共産党政府による国際的情報戦争（プロパガンダ）の一環」と位置づけ、「自虐史観に毒された歴史認識を打破し、『南京大虐殺』などは虚構であったということを証明したい」と表明。

製作費は３億円を予定。当初は４０００万円を監督の水島が代表を務める日本文化チャンネル桜側が準備し、残り２億６０００万円については団体・個人から1口1万円の寄付を募った。その後、寄付が３億円に達したため全額を寄付金で賄うこととなった。製作過程では中華人民共和国内でのロケーション撮影も検討したものの、内容が中華人民共和国政府の主張と相反するため実現しなかった。

国内においては『産経新聞』に小さい記事が掲載されたのみにとどまった。インターネット上では支持者による告知活動も行われている。日本国外においては、ＡＰ通信や『ニューヨーク・タイムズ』などが大手のメディアでも報道された。中華人民共和国においては、中国共産党政府が南京事件における大量虐殺の存在を強く主張している事もあり、大々的に報道された。